討論会2.0:環境とソーシャルメディア

『ティッピング・ポイント——いかにして「小さな変化」が「大きな変化」を生み出すか』の著者、マルコム・グラッドウェルが示唆に富む記事を書いている。彼いわく、ソーシャルメディアのツールは私たちが思っているほどソーシャルアクティビズムに変革をもたらしてはいない。実際、彼は力強い説得力をもって「ソーシャルメディアは社会変革につねに欠かせないものを提供できていない」と述べている。

チュニジアのシディブジドという、通常の観光ルートには入っていないような町で、果物売りの青年が汚職と社会的不公正に抗議して焼身自殺を図り、それに続く抗議行動がソーシャルメディアの活用によって勢いづく前であったなら、おそらく、彼の意見はもっと説得力があっただろう。ある識者は次のように語る。

「携帯電話やブログ、YouTube、Facebook、Twitterの投稿が、抗議行動や演説、そして警察の残虐行為を生々しく伝える媒体としての役割を果たし、デモの拡大につながったのです」

こうした抗議行動が連鎖反応を引き起こし、いまだに国際社会はその対応に追われている。エジプトとリビアでは、ひときわ大きなうねりが生じており、おそらく今後、中東からさらにほかの地域の多くの国に広がると予想されている。

ソーシャルメディアの影響力を各国政府がどれほど恐れているかは、エジプトが一時、インターネットの遮断を試みたことからも明らかだ。

一方、3月11日に地震と津波に襲われた日本では、まず電話が混雑のために通じなくなった。しかし、日本のインターネットは、津波の被害を直接的に受けて電力が喪失した地域を除けば、おおむね影響がなかった。そこで、多くの人たちはSkypeなどのメッセージツールを用いて大切な人と連絡を取ることができたのだ。その後も、さまざまなソーシャルメディアが情報共有に重要な役割を果たしている。Facebookは災害関連の情報を提供し、グーグルはPerson Finder(消息情報)などの情報を集めた特設サイトを立ち上げた。

特に福島にある原子力発電所の状況が手に負えなくなった今となっては、ソーシャルメディアは友人を心配する多くの人にとって、相手の状況やどうやって安全でいるかなど、最新の状況を知るのに役立つ。FacebookやMixiの更新をチェックすればわかるからだ。

だが、ソーシャルメディアの誤った使い方によって、不正確な情報が広まったこともあった。例えば、東京近郊で製油所の火災が起こった後、翌日に有毒ガスが雨に混じって降ってくるというデマが飛び交った。日本政府は恐怖心を煽る内容のチェーンメールを広げないよう、国民に呼びかけを繰り返した。

それでは、より回復力と持続可能性のある未来を育む努力のために、、民主的な近代化など考えられなかった北アフリカで起きた奇跡に近い社会的および政治的革命から、どんな教訓を得ることができるだろうか? 困難な状況にいる人を支援するためのソーシャルメディアの有効活用について、日本からどのようなことが学べるだろうか?

これはソーシャルメディアの単純な成功物語ではない。たとえば、2009年12月、おおいなる期待のもと、コペンハーゲンで気候変動枠組条約の第15回締約国会議(COP15)が開催された。しかし、世界中の人々の衆目を集めていたにもかかわらず、オンライン気候変動活動家は関係者に路線の変更を促すことに失敗したのだ。

もちろん、Facebookにどれほどの投稿があろうと、Twitterでどれほどのつぶやきがあろうと、それだけで地球の海洋生態系が現在さらされている危機的状況や、地球が直面しているその他の問題を一挙に解決できるわけではない(OurWorld2.0の読者がさまざまな社会および環境の問題にどれほど心を砕いても、目に見える違いを生み出さないのと同じように)。10億件のツイートがあったからといって、日本を復興できるわけではないのだ。

だが、ゴールドウェルの言葉を借りるなら、ツイートで革命は成し遂げられないとしても、環境保護に有効な2~3の合意を後押ししたり、持続可能な消費に向けての新たな戦略に賛同したりするくらいはできるのではないだろうか? おそらく、ソーシャルメディアは日本の人々を結束させ、新しい、より良い日本の未来のビジョンを築くうえで確かな役割を果たすはずだ。

見方を変えれば、ゴールドウェルの言う通りかもしれない。社会的な変革において求められているのはソーシャルメディアではなく、ソーシャルアクティビズムなのだ。おそらく私たちに必要なのは、大規模で、遠慮がなく、それでいて非暴力的な抗議行動だ。日本がおそらく最終的に必要とするのは、自立して地に足のついた、志の高い復興ボランディアだろう。

皆さんはどう思われるだろうか? 同意されるだろうか?

翻訳:ユニカルインターナショナル

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著者

ジェイコブ・パーク氏はアメリカ・バーモント州のグリーンマウンテン・カレッジでビジネス戦略・持続可能性を専門とする准教授である。

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