アースデーに際し、国連大学サステイナビリティ高等研究所（UNU-IAS）の竹本明生氏の気候変動に関するインタビュー記事が「婦人画報」掲載されました。

新型コロナウイルス感染症が起きた最初の一年で、感染率が最も高かったのは、なぜ政策実効性の高い、公的サービスが比較的充実した裕福な国々だったのか。

新型コロナウイルスの影響により、持続可能な開発目標の進捗状況が大幅に減速している中で、今こそ世界で最も慢性的な水と衛生に関する問題に取り組むべきだ。

新型コロナウイルスにより世界中の学校教育が影響を受ける中、社会経済的背景が困難な学生を支援するため、政府はどのような政策を導入すべきだろうか。

新型コロナウイルス感染症の影響が続く中で、私たちは連帯を呼び掛けるだけでなく、世界的な医療対応に難民や避難民も含め、難民の健康は世界中の一人ひとりの健康に影響を及ぼすと強調する必要がある。

ワクチンへの信頼確立には科学と事実に加え、政府は政治的意志とスキルを発動し、実際的で総体的かつ持続可能な解決策を講じることが不可欠だ。

今後、新型コロナウイルスの封じ込め政策を実施する場合、最も弱い立場に置かれている労働者がこの危機で取り残されないようにする保護的措置と一体で行う必要があることが、ガーナの研究を通じて明らかになった。

アフリカ各国の「水の安全保障」、すなわち安全な水の安定的かつ十分な供給については、29カ国で過去3年から5年の間に何らかの前進が見られたものの、25カ国では全く前進がなかったのが明らかになりました。

女性の権利は人権であることを認識し、持続可能な未来を実現し、誰一人として取り残されないようにするためには、女性のリプロダクティブ・ヘルス強化と気候変動対策では、共通のアジェンダを掲げる必要があります。

気候変動のリスクを理解し、脆弱性を軽減する方法を検討するため、国連大学環境･人間の安全保障研究所（UNU-EHS）、国連大学地域統合比較研究所（UNU-CRIS）、国連大学マーストリヒト技術革新・経済社会研究所（UNU-MERIT）は「国連大学気候レジリエンス・イニシアチブ」を立ち上げた。

ジェンダー平等の実現は、グローバルな開発アジェンダの重要な要素であり、水セクターがSDGs目標1、5、6、10の達成に貢献するために不可欠です。

気候変動に立ち向かうためには、私たちの集団的な幸福、持続可能性な行動、そして私たちの生産が炭素の無限の出力ではなく、循環に貢献する能力を評価し、測定する必要があります。

世界各地で大規模な水害が頻発し、死者や経済的損失が急増し、人々は家を追われるようになりました。国連大学水・環境・保健研究所（UNU-INWEH）が作成した「洪水マッピングツール」は、特に脆弱な地域において、洪水の被害やリスクを予測し、効果的な水害対策を行うための情報を提供することを目的としたものです。

2030年アジェンダで達成が謳われている「水の安全保障」 というものは、非常に不明確な概念であり、この世のどこにも存在しません。今のところ、達成のために必要な行動や研究は、明確な定義や基準に欠けています。水の安全が保障された世界を実現するために、水の科学はどうあるべきでしょうか？

新型コロナウイルスを含む様々な感染症などの危機に直面する中央アフリカの脆弱なコミュニティなどでは、移住と水資源とCOVID-19のつながりを理解する必要がある。

2050年までに10億人が、水や気候関連の問題や紛争が重なり移動を強いられることになる中、移住を招くその他の環境要因に取り組むためのバランスの取れたアプローチが必要である。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行が広がる中、手洗いの仕方をはじめとした対策に関する指導が強化されているが、世界中には安全な水と衛生がないことによって命を落とす人が年間何百万人もいる。

世界で急増する都市下水の中に、実は大量の貴重なエネルギーや農業用養分、水が含まれていることが判明しました。これらの資源を回収し、有効活用する方法とは？

36億人がすでに水不足に苦しんでおり、世界的な水の需要は2050年までに40%上昇すると予測されている一方、排水の80%が未処理のまま放流されています。この問題を解決するため、国連大学はパートナー機関とともにプロジェクトを立ち上げました。

FUKUSHIMAグローバルコミュニケーション事業の主任研究員である国連大学のモシニャガ アンナ氏が、仙台防災枠組は、多くの領域で期待に外れていながらも、福島原発事故の教訓を盛り込むためにいくつか重要な前進を見せたと、報告をする。

被災した福島のコミュニティーでの経験から、住民参加と対話の手段を提供するための投資は、持続可能な復興を確実に実現するためのまさに第一歩であることを示す。

チリの津波被害にあった伝統的漁業の漁師たちに、日本から東北地方の漁師たちが支援の手を差し伸べた。災害の直後から動き出したレジリエンスを紹介する。

ドキュメンタリー映像作家のブランドかおりが、2011年3月に津波の被害を受けた漁港を取材し、復興に向けた取り組みを記録した経験をつづった。

福島の原発事故で放射能の影響を受けた地域における除染の取り組みについて、環境省と国連大学が連携しビデオドキュメンタリーを製作した。

東北地方のコミュニティのレジリエンスからは、災害や極端な気象にどのような備えができるかについて、大いに学ぶところがある。